YouTubeの歴史は2005年からスタートし、オンライン動画配信サービスの代表格です。一般人でも気軽に動画をアップロードでき、ユーザーと共有できます。2020年9月時点では、外出自粛の影響もあり、日本国内で6500万人が視聴したスパン知事というデータも。
総務省発表の「令和2年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」では、動画共有、配信サービスの中でYouTubeの利用率は高く10代～40代が90％以上、50代～60代で50％以上を誇ります。そのため、ビジネスに利用する企業も増加の一途です。
YouTubeでの法人アカウントの作成は簡単です。
個人と同様に、法人もグーグルアカウントが必要です。既存のアカウントも利用できますし、新しく作成してもかまいません。作成後、アカウントを使ってログインしてください。YouTubeのページ右上に、ログインボタンがあります。
管理画面に移ってください。上から、チャンネルや購入とメンバーシップ、YouTube Studioやデザインや言語などの項目や設定が現れます。チャンネル開設は、設定ボタンをクリックしてください。「新しいチャンネルを作成する」という項目を見つけてクリックしましょう。
「新しいチャンネルを作成する」という項目をクリックすると、ブランドアカウント作成ページに移ります。ブランドアカウント名は企業や商品ブランド名をアカウント名に設定できる機能です。あとは詳細設定です。「チャンネルをカスタマイズ」というアイコンをクリックすると、アイコン、基本情報やバナー画像などを設定できます。
なにを、どんな目的でYouTubeに動画をアップしたいのか、目指すべきKPIやコンセプトを明確に設定します。目的やコンセプトが曖昧だと、ユーザーにも届きません。
閲覧数の増加を求めるなら、チャンネル登録者と再生回数の数字と分析が大切です。再生回数は「動画の表示回数×クリック率」で、チャンネル登録者数は「動画の表示回数×クリック率×チャンネル登録率」で算出します。
他にも、制作したチャンネルや動画から自社サイトに流れて来たか、それとも別か、閲覧ユーザー数が製品やサービスの売り上げにつながっているかも分析しましょう。指標に達していないと判断できれば改めて動画内容や、掲載媒体の選定まで戦略の見直しが必要です。
動画制作は人件費や機材費を検討した上での予算設定をしてください。追加費用も考えて予算設定することも大切です。専門業者に動画制作を委託するのも手段のひとつですが、想定以上の料金になるケースもあります。
自社スタッフで撮影すれば、コストは抑えられるかもしれませんが、質の点は考慮に入れたほうがいいでしょう。
動画制作は工数がかかるため、スケジュールを綿密に組むことは大切です。早くアップしても、中途半端な内容や質の低いものだと人は見てくれません。動画公開日を事前に設定し、逆算してどの程度の期間が必要か導き出して無理のないスケジュールを組みましょう。
法人アカウントでYouTubeを利用した動画マーケティングは、質が高く人気になれば話題にもなります。結果、知名度が一気にアップするかもしれません。そのためには、目的やコンセプトに一貫性を持たせ、日々閲覧数やコメントや、グッドやバッド数の分析が必要です。
法人アカウントでのYouTube動画は、興味を持ってもらわないと話になりません。動画の質は閲覧者の興味に多大な影響を与えます。ただ、専門業者に依頼すると予算オーバーになりがちです。動画編集スクールで自社スタッフに専門知識を勉強してもらえれば、質の高い動画を長期的にアップできますし、制作費の点でコスト削減も期待できます。
動画担当者を育てる！
法人向けスクール3選
動画を活用したマーケティングに力を入れたい企業におすすめ！学習範囲で選べる法人向け動画スクールをご紹介します。
